お知らせ

エンパワーヘルスケア株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：一木哲郎）は、当社が運営する歯科医院検索・予約サイト「EPARK歯科」において、「科目別特集ページ」の販売を再開するとともに、新サービス「特集プラス」の提供を開始いたしました。

近年、自費診療への関心が高まる中、WEB上の情報は医院選びの重要な判断材料となっています。

こうした患者さまのニーズに合わせて、「科目別特集ページ」では、EPARK歯科の医院ページ内で自費診療に関する情報を詳しく掲載します。

今回新たに提供を開始する「特集プラス」は、「科目別特集ページ」を利用している医院さまを診療科目ごとにまとめて紹介する、自費診療に特化した特集ページです。検索からの流入に加え、EPARK会員へのメール配信やコラム内での発信などを通じて、自費診療に関心のある患者さまへ医院の情報を届けます。

■サービス提供の背景

近年、審美歯科や矯正歯科など、自費診療領域への需要が広がっています。

株式会社矢野経済研究所が2026年1月に公表した調査（※1）によると、審美歯科市場は自由診療への需要拡大などを背景に着実に伸長しています。また、矯正歯科市場についても、厚生労働省「医療施設（動態）調査」（※2）において、診療科目として矯正歯科を取り扱う施設数が拡大傾向を示していることなどから、今後も一定の需要が見込まれるとされています。

自費診療は患者さまの費用負担が大きく、治療方法の選択肢もさまざまであることから、医院選びにあたっては、治療内容や費用、治療期間、リスク・副作用などの情報を事前に確認し、比較・検討することが重要です。

そのため歯科医院には、自院が提供する自費診療について必要な情報を充実させるだけでなく、自費診療に関心を持つ患者さまとの接点をつくり、適切に情報を届けていくことが求められます。

一方で、医院さまが個別にWEB広告を運用し、継続的に患者さまとの接点をつくるには、広告費だけでなく運用面での負担も発生します。

こうした背景を踏まえ、EPARK歯科では、これまで培ってきた広告運用ノウハウや会員基盤を活かし、「科目別特集ページ」の販売を再開するとともに、新たに「特集プラス」の提供を開始しました

※1　出典：株式会社矢野経済研究所「審美・矯正歯科市場に関する調査を実施（2025年）」（2026年1月26日発表）
※2　厚生労働省「令和５（2023）年医療施設（静態・動態）調査」（https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/iryosd/23/dl/02sisetu05.pdf）

■EPARK歯科だからできる自費診療の情報発信

EPARK歯科では、これまで培ってきた会員基盤や患者さまの声、WEB予約データなどを活用し、自費診療を検討する患者さまのニーズを捉えた情報発信を行います。

① 約6,100万人※の会員基盤を活かし、患者さまの「知りたい」を反映

EPARKの約6,100万人の会員基盤に加え、会員アンケートやWEB予約データなどを活用し、患者さまが医院選びで求める情報をサービスに反映します。

※2026年8月時点

② 歯科領域で培った広告運用ノウハウを活かし、患者さまとの接点を創出

これまで培ってきたリスティング広告などの運用ノウハウを活かし、自費診療に関心のある患者さまと医院との接点を創出します。

③ 情報収集からWEB予約までを一つのサイトでサポート

EPARK歯科では、医院・治療情報や口コミの確認からWEB予約まで、患者さまの医院選びを一つのサイト内でサポートします。

■「科目別特集ページ」について

「科目別特集ページ」は、EPARK歯科の医院ページ内で、自費診療の情報を充実させるサービスです。現在、EPARK歯科掲載医院の約22％※、およそ5医院に1医院が利用しています。

一般矯正・小児矯正・インプラント・ホワイトニングを対象に、治療内容や料金・プラン、治療期間、治療の流れ、リスク・副作用など、患者さまが自費診療を検討する際に知りたい情報を詳しく掲載できます。

自費診療では、治療内容や費用などを十分に確認したうえで医院を比較・検討することが重要です。「科目別特集ページ」で情報を充実させることで、患者さまは医院や治療についてより詳しく知ることができ、医院さまも自院の自費診療の特徴をより具体的に伝えることができます。

※2026年7月末時点

■「特集プラス」について

「特集プラス」は、「科目別特集ページ」を利用している医院さまをまとめて紹介する、自費診療に特化した特集ページです。

検索からの流入に加え、EPARK会員へのメール配信や自費診療に関するコラム内での発信など、複数の接点から患者さまへ情報を届けます。

これにより、医院を探している患者さまだけでなく、自費診療に興味・関心を持ち、情報収集している段階の患者さまにもアプローチできます。医院さま単独での情報発信だけでは接点を持ちにくい患者さまにも情報を届け、自院の自費診療を知ってもらう機会を広げます。

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